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「2019年度省エネ大賞」にてトリプル受賞!
 ~「ボイラ給水加温ユニットVH」「RO装置MRO-CG型」「全員参加の草の根運動」~

2020/02/03

お知らせ

 産業用ボイラのトップメーカーである三浦工業株式会社(本社:愛媛県松山市、社長:宮内大介)は、一般財団法人省エネルギーセンター主催「2019年度省エネ大賞」※にて、以下の3つがトリプル受賞したことをお知らせいたします。

1.ボイラ給水加温ユニットVHが「製品・ビジネスモデル部門 資源エネルギー庁長官賞」
2.RO装置MRO-CG型が「製品・ビジネスモデル部門 省エネルギーセンター会長賞」
3.全員参加の草の根運動による省エネ活動が「省エネ事例部門 省エネルギーセンター会長賞」

VH受賞後の写真.jpg

▲表彰式後の記念撮影(左:熱利用機器技術統括部 統括部長 石崎 信行/右:熱利用機器技術部 熱利用機器技術課 課長 大谷 和之)

 ※一般財団法人省エネルギーセンターでは、国内の企業・自治体・教育機関等に対して優れた省エネ推進の事例や省エネ性に優れた製品並びにビジネスモデルを、「省エネ大賞」として表彰しています。

【受賞内容】

1.ボイラ給水加温ユニットVH(製品・ビジネスモデル部門 資源エネルギー庁長官賞)

■受賞概要
 低温のため使い先が少なく、捨てられているケースが多い50℃前後の廃温水の熱を回収し、70℃程度にヒートアップし、ボイラ給水を加温することでボイラの燃料を削減する高効率ヒートポンプである。通常のヒートポンプシステム(蒸発/圧縮/凝縮/膨張)に加え、以下の2つの特長がある。

VH-155Lラベル消去.jpg

省エネ大賞マーク(製品ビジネス).png

1.蒸発器廃温水からの更なる熱回収を行う水/水熱交換器

2.凝縮器後段に設置した過冷却器による2段目となる給水の加熱等をしたことが特徴である。

 捨てられている熱を徹底活用することで、これまでの一般的なHPの約2倍となるCOP=10.2を達成し、ボイラシステム全体としては約5%の燃料削減とした。本製品はボイラ給水用途以外にも適用可能である。

ボイラ給水加温ユニットVH-155L

2.RO装置MRO-CG型(製品・ビジネスモデル部門 省エネルギーセンター会長賞)

■受賞概要
 独自のセンシング技術と制御技術を搭載した省エネ・省水型のRO装置。水の粘性は水温により大きく変動するため、これまでは、冬場でも所定流量を供給するには、蒸気による加温やRO膜本数を増やしたり、RO膜詰まりの発生を考慮するため回収率を調整したりする必要があり、無駄な排水が発生していた。こうしたエネルギー、水の無駄を防ぐべく、開発を進め、新開発のRO装置は以下3つの制御を搭載している。

1.水温によらず所定流量を供給できる「定流量フィードバック制御」
2.原水圧力を有効利用できる「給水圧力フィードバック制御」3.水温に応じて回収率を1%刻みで制御できる「排水量フィードバック制御」
20190220_MRO-6000C_1(白背景).jpg省エネ大賞マーク(製品ビジネス).png

 上記3つの制御により、以下の削減を実現した。

【ランニングコスト】
約45%削減(従来純水システム比)
【ポンプ電力消費量】
年間平均30%削減(従来型MRO-B型比)
【水使用量】
年間平均10%削減(従来型MRO-B型比)

▲RO装置MRO-6000CG

関連リリース:https://www.miuraz.co.jp/info/newsrelease/2019/03/05/1500.html 

3.全員参加の「草の根運動」による省エネルギーの推進(省エネ事例部門 省エネルギーセンター会長賞)

■受賞概要省エネ大賞マーク(省エネ).png

 4,060名にのぼる従業員全員で取り組んだ「草の根運動」による省エネ活動。

具体的な取り組みとしては、以下3つである。

1.従業員の省エネ意識改革を狙ったeco検定制度の運用。これにより全従業員の47%にあたる1,909名をeco仙人として認定。

2.省エネコンテストの開催と表彰。個々の現場での様々な省エネアイディアと省エネ社内活動(分析と改善)のコンテストとして募る仕組みづくり。これまで256件の応募と、216.6kLの省エネを達成。

3.徹底した見える化の施策として各自のPCでのエネルギー使用状況や省エネ活動を表示すると共に、社内報、社内食堂等で活動状況を広報。また毎月1日を省エネの日と設定し、社内放送で省エネ活動などの呼びかけ。

 このような全員参加による草の根的省エネ活動により、特定事業者として4年連続Sクラスを取得し、更に現在5年連続維持を見込んでおり、6年連続に向け活動を継続している。

 今後もミウラは、環境に優しい社会、きれいで快適な生活の創造に貢献できるよう、積極的に取り組んでまいります。

以上

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